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「みんなの卓球」 1998年6月号 No.7 |
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1988年市原ペアマッチ 卓球大会開催 106ペア、220人が熱戦 若葉も生い茂り、さわやかなスポーツの季節となった5月17日(日)、市原市中央武道館において1998年市原ペアマッチ卓球大会を開催しました。当日は他の卓球大会と も重なっていましたが、男子41ペア、女子65ペアの合計220人の参加により熱戦が繰り広げられました。 この卓球大会はスポーツ連盟が考案した人気のペアマッチで、予選リーグ後その順位によるトーナメントを行うため、参加者全員が各クラスの決勝トーナメントに出場できます。 ひまわりの芳田さんは「おゆみ野フレンズの石渡さんばかりとあたり、いつも負けていますが、とても楽しい卓球大会でした。」と試合後の感想を語ってくれました。 試 合 結 果
世論猛反対「サッカーくじ」法成立 文部省が「胴元」となり、Jリーグを対象にしたギャンブルをおこなう「サッカーくじ」法が12日の国会で成立しました。新日本スポーツ連盟とともに反対している13団体の共同表明を紹介します。 反対世論と運動さらに −−−13団体の共同表明 私たちは、本日衆議院本会議が世論を無視し、「サッカーくじ」法案の採決を強行したことに怒りをもって抗議します。 この間の国会審議において「薬に毒をまぜて飲ますもの(日本PTA全国協議会・岡本観栄会長)と指摘される悪法を、なぜ文部省が推進するのか。19歳未満の購入場所収益の分配方法、文部大臣の執行停止の基準など、どれひとつ取っても国民が納得できる回答が出されていません。逆に審議が進めばすすむほど矛盾と問題点が浮き彫りになっている欠陥法案です。 これらの問題点の指摘に、まったく耳をかさず、法案の採決を強行したことは、国民の意思をないがしろにするものであり、断じて許すことはできません。 「サッカーくじ法案」は、子どもたちの将来にとってもスポーツ振興の本筋からみても、容認できるものではなくこの法案に賛成した政党や政治家には、わが国の教育やスポーツの健全な発展を語る資格がないことを、厳しく指摘するものです。 私たちは、13団体の共同の運動が反対の世論を高め、国会の審議にも影響を与える成果を上げたことを確信にし、今後、法律の施行にあたってこの間指摘してきた多くの問題点について厳しく追求するとともに、法律の廃止や施行中止を含む反対運動と世論を広げるために、ひきつづき活動をすすめることを表明するものです。 1998年5月12日 子どもと教育・文化を守る国民会議、主婦連合会、消費科学連合会、新日本スポーツ連盟、全国消費者団体連絡会、全国地域婦人団体連絡協議会、東京消費者団体連絡センター、東京都生活協同組合連合会、東京都地域消費者団体連絡会、東京都地域婦人団体連盟、日本消費者連盟、日本青年団協議会、日本婦人有権者同盟(あいうえお順)
(12日の衆院本会議) |